マーケティング部門・デザイン部門は、一般的に残業が多い職種と考えられています。残業が多いと、社員から不平・不満が出ることもあるでしょう。そこで当記事では、これらの仕事において残業が多くなってしまう理由と、働き方の改善策をご紹介します。
マーケティングやデザイン現場の残業の実情
一般的に、残業が多いといわれるマーケティングやデザイン業務。なぜ、これらの職種は残業が多くなってしまうのでしょうか？ここでは、それぞれの現場の実情を確認してみましょう。
マーケターの場合
マーケターの残業時間は月平均30時間ほど、1日当たり1～2時間の残業が一般的です。休日出勤は少ないといえます。
一般にマーケティング部門の残業は、リサーチや分析、資料作成などのデスクワークが多く、つい時間をかけすぎてしまうということが一つの原因のようです。また、リサーチから宣伝まで多岐に渡る業務を担っている場合、多くのチームと打ち合わせを行わなければならず、必然的に業務時間も長くなりがちです。ときには、業務外であっても流行を知るためにお店に足を運び、リサーチを行うこともあります。
[SMART_CONTENT]
デザイナーの場合
デザイナーの残業時間は月平均40～50時間ほどという場合が多いようです。納期前には終電間際や泊まり込みで業務に当たることもあるでしょう。納期によっては休日出勤が必要になることもあります。
一般にデザイナー部門は、「納期がタイトである」「クライアントの知識が乏しい」「一つひとつの仕事の単価が安く、数をこなさなければならない」などの理由から、残業が多くなってしまうようです。また、単価が安いと数をこなさなければならないため、結果的に仕事量が増えることになります。
上記の理由に加えて、マーケター・デザイナーはともに、常に新しい情報を学ぶ時間も必要です。仕事に活かすため、休日に勉強を行う人も多いことでしょう。こういった理由により、さらに残業が増えてしまうともいえます。
働き方改革が与える影響
ここまで、マーケティング部門・デザイン部門の労働時間の特徴を解説してきました。しかし実際には、これらの職種に限らず、日本では労働時間の長さが問題視されています。また長時間労働だけでなく、それに伴う過労死や正規・非正規による待遇の差など、さまざまな労働問題が指摘されており、それらを解決するために2019年4月に「働き方改革」が施行されました。
働き方改革という言葉は知っていても、具体的にどのような政策が行われているのか知らない方も多いのではないでしょうか。そこでここからは、働き方改革において変更されたポイントと、それらがマーケティング部門・デザイン部門にも与える影響について解説します。
ポイント1：時間外労働の規制
従来の法律では、時間外労働についての規制がなく、上限なしで残業や休日出勤ができてしまう状態でした。それを改善するため、「働き方改革」にて月45時間・年360時間という規定が定められました。例外的な事情においても、月100時間・年720時間・複数月の平均80時間と決められています。
これにより、残業が基本となっていたマーケティング部門・デザイン部門においても、上限を超える残業はできなくなりました。今後はなるべく残業せずに帰宅できるよう、仕事量を調節したり、効率を上げて時間内に仕事を終えられるようにしたりといった、仕組み作りが必要になるといえます。
ポイント2：年次有給休暇取得の義務化
従来の労働基準では、社員が自ら申し出をすることによって、有給が取得できるという仕組みでした。しかし、この方法ではなかなか社員から申し出がしづらいということもあり、日本の有給取得率は50%を下回っているのが実情でした。これを解決するため、10日以上の年次有給休暇が付与される労働者に対し、5日間は会社側から日にちを指定して有給を取得させることとなりました。
これによりワークライフバランスを保ちやすくなるといえますが、有給を取得するためにも日頃の業務の効率化、生産性の向上が求められます。
ポイント3：労働時間の客観的把握
従来、会社は社員の労働時間を把握しなければならないという規定はなく、給与計算や帳簿作成に付随する作業として労働時間を把握する程度にとどまっていました。しかし、過重労働を防止し、労働者の健康管理を適切に行うため、労働時間そのものを把握することが会社に義務付けられました。
これにより、上述の時間外労働の規制と合わせて、さらに残業や休日出勤を減らす仕組みができたといえます。
ポイント4：正規・非正規雇用労働者間における不合理な待遇差の禁止
従来、派遣社員やパートタイム労働者など、非正規雇用労働者の賃金や賞与について、不適切な待遇を取る会社も少なくありませんでした。そこで待遇規定をガイドラインに沿って策定し、さらに明確化することが義務付けられました。
派遣社員などとして働くマーケター・デザイナーは今後、不透明な待遇差がなくなるため、より安定した収入が期待できます。
働き方・職場環境を改善するヒント
働き方改革の施行により、従来のような長時間労働を常とする考え方は変わりつつあります。しかし勤務時間が減った分、仕事量まで減ってしまっては会社の利益が落ちてしまいます。そこで必要となるのが、一人ひとりの生産性を上げることです。
では、どのようにして生産性を上げればよいのでしょうか？
企業が取り組むべき課題の一つに、「仕事のための仕事」の削減が挙げられます。「仕事のための仕事」とは、仕事についての相談や書類・文章探し、タスク管理などを指します。
これらの仕事は日本企業で多く発生しがちで、世界の企業と比べるとその差は約2倍といわれています。つまり、仕事を行うための準備に無駄な手間暇をかけ過ぎているから、残業の増加に繋がるのです。
特に、マーケティングやデザインの部門は社内の他部門との連携やチームでプロジェクトを進めていく必要もあり、他のメンバーへの調整や進捗確認などの作業が比較的多い傾向があります。
これを解決するために必要なのは、自分が抱える仕事を明確にしチームと共有すること、そしてできるだけ自動化することです。
チームの生産性を上げるには
「仕事のための仕事」を削減するために、タスクを明確化・自動化することが必要だと述べました。そこで活用をおすすめするのが「Asana」をはじめとしたワークマネジメントツールの活用です。
Asanaでは、チーム内で自分が抱えるタスクを共有し、【進行中】【完了】などステータス別に分けて並べることができます。カレンダーやタイムスケジュールなどの画面でタスクを確認することもでき、多角的なタスク管理が可能となります。
また、チーム全体のタスク状況を見ることもできるので、手の空いている人に仕事を割り振るなど、社員一人ひとりが適切な仕事量をキープすることが可能です。さらに、社内で掲げる目標をいつでもチェックできるので、その目標に届いているかどうかを簡単にチェックできます。
これまで、社内では明確なタスク管理を行っていなかったという企業も多いのではないでしょうか。タスク管理は、各人で行えば十分と思っている企業もいるかもしれません。しかしタスク管理ツールを利用すれば、それ一つで会社全体のタスク管理を行うことができ、さらに自動で全体に共有できるため、仕事のための仕事を大きく減らすことが可能なのです。
例えば残業や徹夜が当たり前とされていた動画制作の現場でもツールを使って残業をなくした企業もあります。動画制作会社であるヒューマンセントリックスでは、生産性向上のための仕組みや施策を数多く取り入れて、働きやすい環境を提供することで女性の活躍や優秀な人材を確保することで業績を伸ばしています。
Asanaは操作方法がシンプルなので、初めてタスク管理ツールを利用する方でも気軽に活用できるのが嬉しいポイントです。「Basic」という無料プランも用意されているので、まずは無料プランから使い心地を試すこともできます。
一度ツールによるタスク管理を体験してみることにより、きっと仕事の生産性の向上が感じられることでしょう。
こちらの「【3分でわかる】働き方改革とは？」もぜひご覧ください。
まとめ
残業が多いといわれるマーケターやデザイナー。しかし、これらの業務を担当する社員も、働き方改革により上限を超える仕事はできなくなりました。そんな中でも、会社の売り上げをキープし、さらに拡大していくには、チーム間でタスクを明確化し管理していくことが大切です。そのために、ぜひワークマネジメントツールの利用を検討してみてはいかがでしょうか。
