仕事の生産性を向上させる上で欠かせないのがストレス対策です。ストレスを感じる要因は人によって異なるため、企業はストレスチェックなどを通じて従業員一人ひとりのストレスレベルを把握しておく必要があります。本記事では、企業におけるストレス対策のポイントを詳しく解説します。
生産性向上のためストレスについて考える重要性
ストレスと生産性の関係性についてはさまざまな研究や実験がなされています。
ストレスが増えると生産性が下がる、生産性の低さがストレスを生むなど、研究結果はいろいろと報告されています。ただ、どの研究においてもはっきりしているのは、ストレスと生産性の間には一定の相関性があり、両者は密接に関係しているということです。
ストレスの増加が生産性の低下につながることは広く知られています。仕事におけるストレスが高まると社員のメンタルヘルスは悪化し、一人ひとりの生産性も落ち、それに伴って企業全体の業績が低下していくことへつながります。このように、ストレスの増加は、社員にとっても企業にとっても負の連鎖をもたらすのです。
ところが、ストレスを完全になくしてしまえばよいパフォーマンスが期待できる、というわけでもありません。人が能力を発揮するストレスの度合いには、個人差があります。リラックスできる環境でパフォーマンスが上がる人もいれば、適度に緊張していると集中力が増す人などもいるのです。
仕事における生産性とストレスが切っても切れない関係性にあるとはいえ、性格や考え方の異なる人間が集まって働く以上、職場で感じるストレスを完全になくすことはできません。また、近年は人材不足が深刻化しており、長時間労働を改善し切れないという側面もあります。
それでも、適切な対策を取ることで、企業は社員のストレスレベルをある程度管理できます。社員のメンタルヘルスを良好に保ち、企業損失を抑制して生産性の向上を目指すためにも、ストレス対策は企業が本腰を入れて取り組むべき課題の一つと言えるでしょう。
企業におけるストレス対策のポイント
以下では、企業におけるストレス対策のポイントを4点紹介します。
ストレスチェック
仕事における強いストレスが原因で精神の健康を損ない、労災認定される人は増加傾向にあります。そんな中、国は平成27年（2015年）12月、従業員数が50人以上の事業場に対し、年に1度ストレスチェックの実施を義務付ける「ストレスチェック制度」を施行しました。
ストレスチェックとは、従業員が記入した質問表を集計・分析することで、従業員のストレス状態を把握できる検査です。この制度は、どのくらいストレスを抱えているのかを自覚することで、従業員がストレスを溜めすぎないよう自分で対処可能にする、ということを目的としています。
会社は、ストレス度合いの高かった従業員から申し出があった場合、本人に対し医師との面接を受けさせる必要があります。また、医師により「業務上なんらかの措置も必要」と判断されれば、労働時間の短縮など、職場環境の改善を行わなければなりません。
ストレスチェックには、その有効性について十分な評価を得られていない側面もあります。
ストレスチェック制度をきちんと活かすために、会社側は、診断結果の秘匿性を周知したり、産業医やカウンセラーなどの外部機関と連携したりして、ストレスチェックを活用しやすい環境を整えていく必要があります。
コミュニケーション
ストレスの発生原因は人によって違いますが、特にストレスにつながりやすいのは、上司や同僚との人間関係です。一緒に働くメンバーと本音で話せなかったり、パワハラやいじめがあったりすると、従業員はストレスを募らせ、退職や休職に追い込まれることも少なくありません。
一方で仕事内容や労働時間がストレッサー（ストレスの原因）になる人もおり、同じ環境にいても性格によってストレスの感じ方は変わってきます。
会社にできるのは、定期的に個別面談を行い、従業員が仕事に対して抱えている悩みを把握してストレスを可視化することです。そのためには、業務報告的な面談のほかに1on1ミーティング（個人面談）を設け、部下にとって話しやすい環境を整備することが重要です。また、会社全体でコミュニケーション活性化の取り組みを推進することも必要になるでしょう。
サポート
会社として従業員のストレスをケアする体制を整えることも大切です。上司との個人面談を実施していても、従業員が上司に話せない悩みを抱えている場合はあります。
そうしたケースに対応していくためには、匿名で相談を受け付ける窓口を社内に設置して人事労務管理スタッフや保健師などを配置したり、気軽に産業医に相談できる仕組みを設けたりして、気軽に悩みを打ち明けられる機会を提供していくことが必要です。
従業員のストレスの原因がわかっているなら、具体的な改善策を取りましょう。仕事量を調節する、あるいは担当業務を変更するなど、従業員の負担を軽減できるよう対処することで、従業員の休職や退職を予防可能です。
また、会社としてそのようなサポート体制の存在を従業員に周知していくことも、その会社で働くことに対する安心感につながるでしょう。
職場環境整備
従業員が快適に働ける環境を整備することは、企業が果たすべき役目の一つです。
従業員が職場でストレスを抱える主な要因としては、業務内容やオフィス空間の問題などが挙げられます。
業務内容でストレスを感じる時には、「やりたい仕事をさせてもらえない」「割り振られた業務と個人の適性にミスマッチがある」「業務量が過大もしくは過小」「仕事の責任役割が不明確」といった要因が考えられます。
部署移動の要望や新しい仕事への立候補が受け入れられない状況が続くと、従業員はストレスを溜め込みます。最悪の場合は退職に至るなど、優秀な人材を流出させてしまいかねません。
そのような事態を防止するためには、従業員一人ひとりと定期的に面談を行い、できるだけ要望を吸い上げて本人の業務に反映させることが重要です。
オフィス空間にもストレス要因が潜んでいます。例えば「音」は、仕事の生産性に少なからず影響を及ぼす要素の一つです。オフィス内がしんと静まり返っていれば、同僚に聞かれたくない話が漏れたり、聞きたくない話題が耳に入ったりと、精神的なストレスが溜まって業務の妨げになります。
また、オフィスのレイアウトや照明、空調など、物理的な職場環境もストレスの原因となっている可能性があります。
こうした問題は人によって感じ方に差が出るところではありますが、従業員にヒアリングを行い、変えられる部分は変えていく努力が求められるでしょう。
なお、業務の生産性を向上させる施策の一つとして、仕事管理ツールを導入する手段があります。
「Asana」は、従業員一人ひとりのタスクや進捗状況、目標などを一元管理し、チーム内で共有できるワークマネジメントツールです。メンバーの仕事量が一目でわかり、業務の再割り当てや、スケジュールの調整などもツール上で行えます。自社の業務における生産性を向上させようと考えている方は、活用してみてはいかがでしょうか。
まとめ
仕事の生産性とストレスには密接な関係性があり、従業員の生産性を高めるためにストレス対策は避けて通れません。
また、従業員が心身ともに健康に働ける環境を整備することは、すべての企業に課せられた重要な役割の一つです。企業におけるストレス対策としては、ストレスチェックの実施や社内コミュニケーションの活性化、物理的な職場環境の改善などが挙げられます。
従業員一人ひとりの業務量を可視化できるツールなども活用しながら、より働きやすく生産性の高い職場づくりを目指しましょう。
