「生産性」は業界を問わず重要な指標です。特に日本では少子高齢化の影響もあり、人口減少が見込まれるなか、より少ない従業員で大きな成果を出すことが求められます。生産性は、まさにこの部分を数値化したものです。本記事では、生産性の定義や概要を解説し、さらに生産性の各分類について、それぞれの定義も紹介します。
生産性の定義
生産性とは、生産要素の投入量に対する生産物（産出物）の比率です。生産要素には、従業員の労働や設備、原材料などが含まれます。「生産」といえば製造業など有形のものがイメージされがちですが、無形の生産要素もあります。
生産性を計算式にすると、「生産性=産出/投入」となります。この計算式をもう少し噛み砕くと、生産性は投入した生産要素がどれだけ効果的に使われているかを表す指標と言えます。
日本は世界と比較すると生産性が低いとされています。長時間労働や休日出勤などの問題に代表されるように、生産性が課題となっています。ましてや、今度人口減少が見込まれるなか、少ない人材でもより多くの成果を出すには生産性向上が欠かせません。
ただ、漠然と生産性向上と向き合ってもすぐに効果が出るとは限りません。そこで、生産性をより細かく分解して見ていきましょう。
生産性の指標（1）物的生産性と付加価値生産性
生産性の分類として、単位によって物的生産性と付加価値生産性に分けられます。それぞれ定量的に捉える必要があり、個数や金額で表します。
物的生産性
物的生産性とは、物量を単位とする生産性の指標です。「物量」は生産物の大きさや重さ、個数といった単位です。具体例としては「生産量」や「販売金額」などがあります。同じ1,000個の製品を生産するにあたり、10人で生産した場合の物的生産性は100です。同じ生産量でも5人で生産していれば、物的生産性は200となり、同じ生産量であれば少ない人数で生産する方が生産性は高くなります。
付加価値生産性
付加価値生産性の場合、単位は文字通り「付加価値」です。付加価値とは、売上や生産額から原材料費や外注費など諸々の費用を差し引いたもので、付加価値を金額化した数値を用いて計算します。「売上総利益」をベースに算出するため、事業の収益性を測るうえで重要な指標です。
物的生産性の場合は「個数」を単位とするのが原則ですが、付加価値生産性の場合は「金額」や「売上」が要素となっており、物価に左右される数字でもあります。
生産性の指標（2）労働生産性・資本生産性・全要素生産性
生産性のもう1つの分類として、労働生産性・資本生産性・全要素生産性の3つに分けることができます。それぞれについて解説します。
労働生産性
労働生産性とは、労働に視点をおいた生産性です。労働者1人あたりの生産性や、労働1時間あたりの生産性です。労働生産性はさらに「物的労働生産性」と「付加価値労働生産性」に分けられます。
物的労働生産性は労働者あたり、あるいは労働時間あたりにモノやサービスを効率よく産出できているかを表します。一方、付加価値労働生産性は労働者あたりまたは労働時間あたりの付加価値額を表すもので、「営業利益+人件費+減価償却」の計算式で算出できます。
資本生産性
資本生産性とは、企業が保有している土地や設備、機械などの「資本」に視点をおいた生産性を表します。機械・土地・工場などの資本が、どれだけの付加価値を生み出したかを数値化します。資本生産性が高いほど、保有している資本は効率よく価値を生み出していると言えるのです。
資本生産性は労働生産性とも関連しています。例えば、工場の機械などはそれ単体では生産できません。従業員の労働などで資本を活用することでアウトプットにつながります。よって、多くの労働によって資本を活用すれば資本生産性は高くなるのですが、一方で労働生産性は下がる可能性があります。
全要素生産性
全要素生産性とは、労働や資本を含めたすべての要素を考慮した生産性を指します。TFP（Total Factor Productivity）とも呼ばれています。具体的には、生産量や付加価値額などを合わせた産出量を、労働・資本など全生産要素の投入量で割った計算式によって算出されます。よってこの数値は、より広い観点で、技術革新やブランド価値なども判断できるものです。
まとめ
生産性は、人手や時間およびモノなど投入した資源に対してどれだけの生産物があったかを測る指標です。商品やサービスを効率よく提供できているかを確認可能なので、少子高齢化で人手不足が加速している日本において重要なデータです。
生産性には2つの分け方があり、1つは物的生産性と付加価値生産性に、また労働生産性・資本生産性・全要素生産性に分類されます。自社のビジネスモデルでオペレーションなどによって重視すべき生産性の種類を考えおくことも大切です。
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